イオンは2016年度までに、スーパー全1600店で売り場とインターネットを連動させるサービスを始める。消費者が店頭でスマートフォン（スマホ）を使い撮影した商品を即日宅配するほか、専用サイトに誘導して店に用意しきれない商品も販売する。小売店は急成長するネット専業に市場を奪われている。店で品定めだけしてネットで買う消費行動が広がるなか、実店舗をネットと直結し顧客を囲い込む。

　店頭でのサービスを容易にするため、無線ＬＡＮ（構内情報通信網）の「Ｗｉ―Ｆｉ」を整える。まず14年度中に「イオン」など総合スーパー全500店に導入。投資額は20億～30億円とみられる。実績を踏まえ16年度までに「マックスバリュ」など約1100店の食品スーパーにも広げる。

　スマホで撮影した商品の宅配は来春から順次始める。店頭に並ぶ商品のバーコードを撮影するだけで食品を中心に１万２千品目を扱う「イオンネットスーパー」に自動的に接続する。専用のアプリ開発や顧客の獲得でソフトバンクテレコムやヤフーと連携する。

　ネット専業の宅配では重たい荷物を負担に感じる高齢者らの利用が増えている。イオンもコメや飲料などから始める。決済から宅配手続きまでスマホを使い売り場で済ませ、最短２時間で商品を届ける。送料は距離や地域で異なるが、100～400円程度になる。

　店ではタブレット（多機能携帯端末）を使うサービスも始める。専用サイトを設け、今まで扱えなかった商品も幅広く売る。大きな家具などは一部を店頭に用意、実物を確かめながら豊富にある色やデザイン、ブランドをサイトから自由に選べるようにする。

　ベビーカーの場合、品ぞろえは10倍になる見通し。16年度には５万～６万品目をそろえる。まず12月20日に開業する「イオン幕張新都心店」（千葉市）で始める。

　12年の消費者向け電子商取引（ＥＣ）市場は９兆５千億円と５年で８割伸びた。アマゾンジャパンや楽天は食品や日用品の販売も強化。店で品定めしてネットで購入した商品を自宅まで届けてもらう「ショールーミング」という消費行動も増えた。ヤマダ電機は対抗して実店舗の価格を引き下げ収益が悪化した。

　通販サイト「ゾゾタウン」を運営するスタートトゥデイは提携する他社の店頭で衣料品のバーコードを撮影すると、その商品をネットで買えるサービスを開始。ショールーミングを加速させる動きが広がっている。

　このため小売業は店舗とネットの垣根をなくして売上高を最大にする「オムニチャネル」戦略に乗り出している。セブン＆アイ・ホールディングスはグループで扱う300万点を自社のネット通販で買えるようにする。