大手電機メーカーなどの間では、５年後の「東京オリンピック・パラリンピック」に向けて外国人旅行者の利便性を高めようと、ＩＣカードを使ってそれぞれの母国語が表示される電子看板など、最新のＩＴ技術を活用したサービスを開発する動きが相次いでいます。

このうちソニーは、スイカなど鉄道のＩＣカードに使われている「フェリカ」という通信技術を活用した新たなサービスの開発を進めています。外国人旅行者は、それぞれの母国語を登録したＩＣカードを電子看板にかざすと、地図やレストランの情報などが日本語から母国語に翻訳されて表示されることになります。ソニーのフェリカ事業部の坂本和之事業部長は「ＩＣカードでできるサービスの可能性を広げて、外国人観光客の利便性を高めたい」と話しています。
また富士ゼロックスは、スマートフォンを使った外国人旅行者向けの音声案内サービスを始めました。利用者が観光地を訪れると、スマートフォンに搭載されたＧＰＳ機能でその場所が認識され、観光情報の案内を受けられるもので、メーカーはオリンピックに向けて、サービスの機能拡大を目指しています。
このほか、パナソニックも外国人との会話を翻訳するウェアラブル端末を開発するなど、オリンピックに向けた需要を取り込もうという動きは今後さらに加速しそうです。